この企業をもっと多くの人へ
Boostとは？
自社のアクセスアップにも、気になる企業の応援にも。LIVE Boostでサイト内の注目度と発見される機会を高めます。課金はすべて買い切りでサブスクリプションではありません。
株式会社ニコン
法人概要
| 法人番号 | 5010001008763 |
|---|---|
| フリガナ | ニコン |
| 法人種別 | 株式会社 |
| 郵便番号 | 〒1400015 |
| 都道府県 | 東京都 |
| 市区町村 | 品川区 |
| 丁目番地等 | 西大井１丁目５番２０号 |
| 所在地 | 東京都品川区西大井１丁目５番２０号 |
| 処理区分 | 国内所在地の変更 |
| 更新日 | 2026-11-02 |
| 変更日 | 2024-08-02 |
| 法人番号指定日 | 2015-10-05 ※2015/10/05より前に設立された法人の法人番号は、一律で2015/10/05に指定されています。 |
| 最新履歴 | 最新情報 |
| 検索状態 | 検索対象 |
企業補足情報詳細
| 代表者名 | 代表取締役 兼 社長執行役員 CEO 大 村 泰 弘 |
|---|---|
| 資本金 | 654.8億円 |
| 従業員数（計） | 4,656名 |
| 従業員数（男） | 3,803名 |
| 従業員数（女） | 853名 |
| 業種 | E:製造業 |
| WebサイトURL | http://www.nikon.co.jp |
| 事業概要 | 光学機械器具の製造、ならびに販売 |
株式会社ニコンの法人登記簿（全部事項）を請求（仮登録企業）
財務健全性スコア
2026年3月期時点- 安全性 88
自己資本を厚く積み上げた、極めて安定した財務基盤です。（自己資本比率 54.6%）
- 収益性 22
本業が営業赤字となっており、収益性に課題があります。（経常利益率 -2.7%）
- 成長性 40
売上がやや減少傾向にあり、成長の鈍化がうかがえます。（売上高 前年比 -5.3%）
- キャッシュ創出力 16
営業キャッシュフローがマイナスで、本業からの資金創出に課題があります。ただしフリーCFはマイナスです。
- 継続性 10
最終損益が赤字で、利益の継続性に課題があります。直近期は前年から大幅な減益となっている点に留意が必要です。
総合スコアは基準点50から、自己資本比率・債務超過・純資産/売上トレンド・営業利益率・営業CF・FCFを加減点して0〜100点で算出しています（ランク S/A/B/C/D/E）。レーダーは同じ算定根拠を5カテゴリに再構成した参考指標で、総合スコアの単純平均ではありません。出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工。投資判断は自己責任でお願いします。
株価情報
株式会社ニコン（7731.T）財務ハイライト
連結・IFRS／2026年3月期従業員・人的資本情報
※平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、有価証券報告書の「提出会社の状況」に記載された単体ベースの情報です。
| 会計期末 | 区分 | 売上高 | 経常利益 | 当期純利益 | 総資産 | 純資産 | 自己資本比率 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 連結 | 6771億6300万円 | △180億3500万円 | △860億8800万円 | 1兆750億700万円 | 5867億8500万円 | 54.6% | -261.57円 |
| 2025年3月期 | 連結 | 7152億8500万円 | 24億1900万円 | 61億2300万円 | 1兆1105億1400万円 | 6379億7700万円 | 57.4% | 17.86円 |
| 2024年3月期 | 連結 | 7172億4500万円 | 416億4800万円 | 325億7000万円 | 1兆1471億1000万円 | 6837億9500万円 | 59.6% | 94.03円 |
| 2023年3月期 | 連結 | 6281億500万円 | 721億3900万円 | 449億4400万円 | 1兆502億6700万円 | 6149億6600万円 | 58.6% | 125.46円 |
| 2022年3月期 | 連結 | 5396億1200万円 | 210億4000万円 | 426億7900万円 | 1兆395億6600万円 | 5976億8100万円 | 57.5% | 116.23円 |
| 2021年3月期 | 連結 | 4512億2300万円 | 144億7200万円 | △344億9700万円 | 9897億3700万円 | 5375億8500万円 | 54.3% | -93.96円 |
業種内ポジション
精密機器（売上高ベース）品川区の法人統計からみる株式会社ニコン
東京都品川区 を本店所在地とする株式会社「株式会社ニコン」(法人番号: 5010001008763)の統計情報です。 法人番号制度の開始時(2015年10月)に番号指定を受けており、それ以前から活動している法人です。
東京都品川区 には現在 37,014 社の法人が当データベースに登録されています(閉鎖法人を除く)。このうち株式会社は 21,834 社で、全体の 59% を占めています。株式会社ニコン が所在する 西大井1丁目 エリアには 197 社の法人が登記されています。東京都 全体の登録法人数は 1,187,744 社です。
※統計値は国税庁法人番号公表サイト由来のデータを当サイトが集計したものです。
同一住所に登記されている法人
品川区西大井1丁目5番20号 には、本法人のほかに 1 社の法人が登記されています。
※オフィスビル・バーチャルオフィス等では、同一の住所に複数の法人が登記されている場合があります。
EDINET 開示書類
金融庁EDINETに提出された有価証券報告書等- 2026年11月5日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年11月5日 半期報告書
- 2026年7月21日 その他発行登録書（株券､社債券等）EDINET公式で原本を見る→
残り 58 件の開示を表示 閉じる
- 2026年7月8日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年7月8日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年7月1日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年7月1日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年6月25日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年6月25日 内部統制報告書内部統制報告書－第162期(2025/04/01－2026/03/31)EDINET公式で原本を見る→
- 2026年6月25日 有価証券報告書
- 2026年5月19日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年5月19日 訂正臨時報告書訂正臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年5月18日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年5月18日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年4月30日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年4月30日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月25日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月25日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月12日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月12日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月5日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2026年2月5日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年11月6日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年11月6日 半期報告書
- 2025年10月6日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年10月6日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年8月7日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年8月7日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年7月10日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年7月10日 訂正臨時報告書訂正臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年7月2日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年7月2日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年6月26日 内部統制報告書内部統制報告書－第161期(2024/04/01－2025/03/31)EDINET公式で原本を見る→
- 2025年6月26日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年6月26日 有価証券報告書
- 2025年6月3日 訂正その他訂正発行登録書EDINET公式で原本を見る→
- 2025年5月19日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年11月7日 半期報告書
- 2024年11月7日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年7月19日 その他発行登録書（株券､社債券等）EDINET公式で原本を見る→
- 2024年6月26日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年6月24日 内部統制報告書内部統制報告書－第160期(2023/04/01－2024/03/31)EDINET公式で原本を見る→
- 2024年6月24日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年6月24日 有価証券報告書
- 2024年5月17日 臨時報告書臨時報告書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年2月8日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2024年2月8日 四半期報告書
- 2023年11月9日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2023年11月9日 四半期報告書
- 2023年8月8日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2023年8月8日 四半期報告書
- 2023年6月29日 内部統制報告書内部統制報告書－第159期(2022/04/01－2023/03/31)EDINET公式で原本を見る→
- 2023年6月29日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2023年6月29日 有価証券報告書
- 2023年2月9日 四半期報告書
- 2022年11月10日 四半期報告書
- 2022年8月4日 四半期報告書
- 2022年6月29日 その他確認書EDINET公式で原本を見る→
- 2022年6月29日 内部統制報告書内部統制報告書－第158期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)EDINET公式で原本を見る→
- 2022年6月29日 有価証券報告書
- 2022年2月3日 四半期報告書
株式会社ニコンのWikipedia掲載情報
法人番号 5010001008763 をWikidataの日本法人番号（P3225）で照合し、完全一致した項目から取得しています。
株式会社ニコン（英: Nikon Corporation）は、東京都品川区に本社を置く、日本の光学機器メーカー。カメラ、交換レンズ、双眼鏡などの映像関連製品、半導体・FPD製造用露光装置、顕微鏡・眼科医療機器、測定・検査機器、光学部品、金属3Dプリンターなどを手掛ける。三菱グループの一員で、三菱金曜会および三菱広報委員会の会員企業である。
1917年（大正6年）に「日本光学工業株式会社」として設立され、当初は双眼鏡・測距儀などの光学機器を製造した。第二次世界大戦後は民生品へ転換し、1948年に35 mmカメラ「ニコン」を発売した。1959年の「ニコンF」以降、写真用カメラ・レンズで国際的なブランドを築く一方、1980年には日本初のLSI製造用ステッパーを製品化し、精密機器事業をもう一つの柱に成長させた。1988年にブランド名に合わせて現社名へ変更した。
2020年代には、従来の映像・精機事業に加え、ヘルスケア、産業、デジタルマニュファクチャリングへ事業領域を拡大している。2023年にドイツのNikon SLM Solutions AGを完全子会社化し、2024年には米国のREDを完全子会社化した。一方、2026年3月期にはデジタルマニュファクチャリング事業の減損などにより大幅な損失を計上し、同年4月には新たな経営体制へ移行した。日経平均株価および読売株価指数の構成銘柄の一つ。
