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ＪＫホールディングス株式会社
法人概要
| 法人番号 | 4010601027156 |
|---|---|
| フリガナ | ジェイケイホールディングス |
| 法人種別 | 株式会社 |
| 郵便番号 | 〒1360082 |
| 都道府県 | 東京都 |
| 市区町村 | 江東区 |
| 丁目番地等 | 新木場１丁目７番２２号 |
| 所在地 | 東京都江東区新木場１丁目７番２２号 |
| 処理区分 | 新規 |
| 更新日 | 2018-07-09 |
| 変更日 | 2015-10-05 |
| 法人番号指定日 | 2015-10-05 ※2015/10/05より前に設立された法人の法人番号は、一律で2015/10/05に指定されています。 |
| 最新履歴 | 最新情報 |
| 検索状態 | 検索対象 |
企業補足情報詳細
| 代表者名 | 代表取締役社長 青木 慶一郎 |
|---|---|
| 資本金 | 32.0億円 |
| 従業員数（計） | 1,770名 |
| 従業員数（男） | 1,107名 |
| 従業員数（女） | 612名 |
| 業種 | I:卸売業，小売業 |
| WebサイトURL | http://www.jkhd.co.jp/ |
| 事業概要 | 【総合建材卸売業】 取扱商品：合板、合板二次製品（フロアー材・構造材など）、木材、建材（外装材・断熱材・建具）、住宅設備機器（キッチン・バス・トイレなど） |
ＪＫホールディングス株式会社の登記簿謄本
ＪＫホールディングス株式会社の法人登記簿（全部事項）を請求（仮登録企業）
登記ステータス
登記の変更履歴
所在地マップ
江東区の周辺法人
財務健全性スコア
2026年3月期時点- 安全性 59
自己資本比率は標準的な水準で、財務基盤は概ね安定しています。（自己資本比率 29.5%）
- 収益性 42
本業の利益率はやや低めの水準です。（経常利益率 1.8%）
- 成長性 58
売上は概ね横ばいで、成長性は標準的な水準です。（売上高 前年比 +1.4%）
- キャッシュ創出力 94
営業キャッシュフローが安定して黒字で、本業から継続的に資金を生み出せています。直近数期にわたり営業CFは黒字を維持しています。フリーCFもプラスです。
- 継続性 72
純利益は黒字を確保しており、利益の継続性は良好です。
総合スコアは基準点50から、自己資本比率・債務超過・純資産/売上トレンド・営業利益率・営業CF・FCFを加減点して0〜100点で算出しています（ランク S/A/B/C/D/E）。レーダーは同じ算定根拠を5カテゴリに再構成した参考指標で、総合スコアの単純平均ではありません。出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工。投資判断は自己責任でお願いします。
株価情報
ＪＫホールディングス株式会社（9896.T）財務ハイライト
連結・日本基準／2026年3月期従業員・人的資本情報
※平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、有価証券報告書の「提出会社の状況」に記載された単体ベースの情報です。
| 会計期末 | 区分 | 売上高 | 経常利益 | 当期純利益 | 総資産 | 純資産 | 自己資本比率 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 連結 | 3988億2000万円 | 71億5100万円 | 40億3300万円 | 2176億7700万円 | 662億8000万円 | 29.5% | 148.87円 |
| 2025年3月期 | 連結 | 3932億5800万円 | 77億9700万円 | 42億8300万円 | 2229億6800万円 | 657億700万円 | 28.5% | 148.18円 |
| 2024年3月期 | 連結 | 3889億1000万円 | 86億7000万円 | 50億4900万円 | 2345億6400万円 | 631億700万円 | 26.0% | 174.67円 |
| 2023年3月期 | 連結 | 4070億2200万円 | 103億円 | 66億8600万円 | 2254億800万円 | 578億9700万円 | 24.9% | 224.85円 |
| 2022年3月期 | 連結 | 3761億2000万円 | 131億1100万円 | 89億700万円 | 2249億3200万円 | 532億7900万円 | 23.0% | 298.63円 |
| 2021年3月期 | 連結 | 3432億5400万円 | 52億2300万円 | 29億4900万円 | 2062億8800万円 | 451億7600万円 | 21.2% | 98.74円 |
業種内ポジション
卸売業（売上高ベース）江東区の法人統計からみるＪＫホールディングス株式会社
ＪＫホールディングス株式会社 は、東京都江東区 に本店を置く株式会社です(法人番号: 4010601027156)。 法人番号制度の開始時(2015年10月)に番号指定を受けており、それ以前から活動している法人です。
東京都江東区 には現在 31,150 社の法人が当データベースに登録されています(閉鎖法人を除く)。このうち株式会社は 17,119 社で、全体の 55% を占めています。ＪＫホールディングス株式会社 が所在する 新木場1丁目 エリアには 245 社の法人が登記されています。東京都 全体の登録法人数は 1,181,318 社です。
※統計値は国税庁法人番号公表サイト由来のデータを当サイトが集計したものです。
同一住所に登記されている法人
江東区新木場1丁目7番22号 には、本法人のほかに 19 社の法人が登記されています。
ほか 13 社
※オフィスビル・バーチャルオフィス等では、同一の住所に複数の法人が登記されている場合があります。
EDINET 開示書類
金融庁EDINETに提出された有価証券報告書等残り 35 件の開示を表示 閉じる
- 2026年6月24日 内部統制報告書内部統制報告書－第80期(2025/04/01－2026/03/31)PDFを見る→
- 2026年6月5日 有価証券届出書有価証券届出書（参照方式）PDFを見る→
- 2026年4月6日 その他自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）PDFを見る→
- 2026年1月6日 その他自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）PDFを見る→
- 2025年11月13日 その他確認書PDFを見る→
- 2025年11月13日 半期報告書
- 2025年7月2日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2025年6月25日 その他確認書PDFを見る→
- 2025年6月25日 内部統制報告書内部統制報告書－第79期(2024/04/01－2025/03/31)PDFを見る→
- 2025年6月25日 有価証券報告書
- 2025年3月7日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2024年11月13日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年11月13日 半期報告書
- 2024年7月2日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2024年6月26日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年6月26日 内部統制報告書内部統制報告書－第78期(2023/04/01－2024/03/31)PDFを見る→
- 2024年6月26日 有価証券報告書
- 2024年2月13日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年2月13日 四半期報告書
- 2023年11月13日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年11月13日 四半期報告書
- 2023年8月10日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年8月10日 四半期報告書
- 2023年6月28日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年6月28日 内部統制報告書内部統制報告書－第77期(2022/04/01－2023/03/31)PDFを見る→
- 2023年6月28日 有価証券報告書
- 2023年2月10日 四半期報告書
- 2022年11月11日 四半期報告書
- 2022年8月10日 四半期報告書
- 2022年7月6日 訂正その他訂正確認書PDFを見る→
- 2022年7月6日 訂正有価証券報告書訂正有価証券報告書－第76期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)PDFを見る→
- 2022年6月28日 その他確認書PDFを見る→
- 2022年6月28日 内部統制報告書内部統制報告書－第76期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)PDFを見る→
- 2022年6月28日 有価証券報告書
- 2022年2月14日 四半期報告書
ＪＫホールディングス株式会社のWikipedia掲載情報
法人番号 4010601027156 をWikidataの日本法人番号（P3225）で照合し、完全一致した項目から取得しています。
JKホールディングス株式会社（ジェイケイホールディングス 英: JK Holdings Co.,Ltd.）は、東京都江東区に本社を置く建材・住宅設備の専門商社である。
住宅設備商社としては国内1位の売上高を誇り、住宅業界の中では同社のプライベートブランド『Bulls』や、中核企業であるジャパン建材の存在が知られている。
7ヵ国に13の拠点を有するグローバル企業でもあるが海外売上比率は低く、売上の中心は国内が占めている（2023年現在）。これは海外拠点が販売（輸出）ではなく、仕入れ（輸入）業務を主として運営されているためである。
東京証券取引所スタンダード市場上場企業。
売上の中心は建材卸売事業（ジャパン建材等）が82.5％を占めるが、事業領域としては傘下のティンバラム、キーテック（メーカー）、物林（旧三井物産林業）、JK CARGO（倉庫業）、ブルケン各社（販売店）、ティンバースケープ（建設業）など建材流通の川上から川下までを担っている。
2006年までは「ジャパン建材㈱」を東証一部上場企業（当時）とし、キーテック・ブルケン各社はジャパン建材の子会社としてグループを構成していたが、2006年よりホールディングス制を採用し、JKホールディングスの下、ジャパン建材とグループ各社は同列となっている。
ジャパン建材に在籍する社員、約1,300名はJKホールディングスに入社し、「出向」という形でジャパン建材に勤務している
なお、JKという社名は中核会社のジャパン建材（Japan Kenzai）の略称から採ったものであり、⼥⼦⾼⽣（JK）とは異なる。それほどまでにJKホールディングス内においてジャパン建材の存在感は大きく、売上・従業員の比率もジャパン建材が大多数を占めている。
