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株式会社ビジネスブレイン太田昭和
法人概要
| 法人番号 | 3010401088688 |
|---|---|
| フリガナ | ビジネスブレインオオタショウワ |
| 法人種別 | 株式会社 |
| 郵便番号 | 〒1050003 |
| 都道府県 | 東京都 |
| 市区町村 | 港区 |
| 丁目番地等 | 西新橋１丁目１番１号 |
| 所在地 | 東京都港区西新橋１丁目１番１号 |
| 処理区分 | 吸収合併 |
| 更新日 | 2024-04-25 |
| 変更日 | 2024-04-02 |
| 法人番号指定日 | 2015-10-05 ※2015/10/05より前に設立された法人の法人番号は、一律で2015/10/05に指定されています。 |
| 最新履歴 | 最新情報 |
| 検索状態 | 検索対象 |
企業補足情報詳細
| 代表者名 | 代表取締役社長 小宮 一浩 |
|---|---|
| 資本金 | 22.3億円 |
| 従業員数（計） | 1,151名 |
| 従業員数（男） | 691名 |
| 従業員数（女） | 460名 |
| 業種 | G:情報通信業 |
| WebサイトURL | https://www.bbs.co.jp/ |
| 事業概要 | コンサルティングからシステム開発、定着化までの一貫したサービスを提供 （経営およびシステムコンサルティング、ビジネスシステム開発など） |
株式会社ビジネスブレイン太田昭和の登記簿謄本
株式会社ビジネスブレイン太田昭和の法人登記簿（全部事項）を請求（仮登録企業）
登記ステータス
登記の変更履歴
所在地マップ
港区の周辺法人
財務健全性スコア
2026年3月期時点- 安全性 100
自己資本を厚く積み上げた、極めて安定した財務基盤です。（自己資本比率 63.4%）
- 収益性 62
本業の利益率は標準以上の水準にあります。（経常利益率 9.9%）
- 成長性 66
売上は緩やかな増加基調で、成長性は良好です。（売上高 前年比 +8.5%）
- キャッシュ創出力 94
営業キャッシュフローが安定して黒字で、本業から継続的に資金を生み出せています。直近数期にわたり営業CFは黒字を維持しています。フリーCFもプラスです。
- 継続性 72
純利益は黒字を確保しており、利益の継続性は良好です。
総合スコアは基準点50から、自己資本比率・債務超過・純資産/売上トレンド・営業利益率・営業CF・FCFを加減点して0〜100点で算出しています（ランク S/A/B/C/D/E）。レーダーは同じ算定根拠を5カテゴリに再構成した参考指標で、総合スコアの単純平均ではありません。出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工。投資判断は自己責任でお願いします。
株価情報
株式会社ビジネスブレイン太田昭和（9658.T）財務ハイライト
連結・IFRS／2026年3月期従業員・人的資本情報
※平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、有価証券報告書の「提出会社の状況」に記載された単体ベースの情報です。
| 会計期末 | 区分 | 売上高 | 経常利益 | 当期純利益 | 総資産 | 純資産 | 自己資本比率 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 連結 | 420億9952万円 | 41億5559万円 | 29億8666万円 | 484億6419万円 | 307億1625万円 | 63.4% | 92.02円 |
| 2025年3月期 | 連結 | 388億363万円 | 33億5028万円 | 24億6849万円 | 453億2229万円 | 291億3766万円 | 64.3% | 71.48円 |
| 2024年3月期 | 連結 | 342億1789万円 | 205億7427万円 | 141億4062万円 | 448億386万円 | 289億6167万円 | 64.6% | 408.02円 |
| 2023年3月期 | 連結 | 370億6250万円 | 32億4140万円 | 18億3846万円 | 303億9337万円 | 149億5845万円 | 49.2% | 51.79円 |
| 2022年3月期 | 連結 | 323億4556万円 | 27億9206万円 | 17億8160万円 | 282億9590万円 | 132億2030万円 | 46.7% | 50.05円 |
| 2021年3月期 | 連結 | 290億8730万円 | 24億9192万円 | 16億5049万円 | 201億5104万円 | 115億6208万円 | 55.2% | 140.20円 |
業種内ポジション
情報・通信業（売上高ベース）港区の法人統計からみる株式会社ビジネスブレイン太田昭和
株式会社ビジネスブレイン太田昭和 は、東京都港区 に本店を置く株式会社です(法人番号: 3010401088688)。 法人番号制度の開始時(2015年10月)に番号指定を受けており、それ以前から活動している法人です。
東京都港区 には現在 139,048 社の法人が当データベースに登録されています(閉鎖法人を除く)。このうち株式会社は 89,732 社で、全体の 64.5% を占めています。株式会社ビジネスブレイン太田昭和 が所在する 西新橋1丁目 エリアには 2,365 社の法人が登記されています。東京都 全体の登録法人数は 1,182,328 社です。
※統計値は国税庁法人番号公表サイト由来のデータを当サイトが集計したものです。
同一住所に登記されている法人
港区西新橋1丁目1番1号 には、本法人のほかに 350 社の法人が登記されています。
ほか 344 社
※オフィスビル・バーチャルオフィス等では、同一の住所に複数の法人が登記されている場合があります。
EDINET 開示書類
金融庁EDINETに提出された有価証券報告書等- 2026年6月25日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2026年6月22日 その他確認書PDFを見る→
- 2026年6月22日 内部統制報告書内部統制報告書－第59期(2025/04/01－2026/03/31)PDFを見る→
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- 2026年6月22日 有価証券報告書
- 2026年4月3日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2025年11月14日 その他確認書PDFを見る→
- 2025年11月14日 半期報告書
- 2025年8月13日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2025年6月25日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2025年6月20日 その他確認書PDFを見る→
- 2025年6月20日 内部統制報告書内部統制報告書－第58期(2024/04/01－2025/03/31)PDFを見る→
- 2025年6月20日 有価証券報告書
- 2024年11月14日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年11月14日 半期報告書
- 2024年6月25日 臨時報告書臨時報告書PDFを見る→
- 2024年6月24日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年6月24日 内部統制報告書内部統制報告書－第57期(2023/04/01－2024/03/31)PDFを見る→
- 2024年6月24日 有価証券報告書
- 2024年2月14日 その他確認書PDFを見る→
- 2024年2月14日 四半期報告書
- 2023年11月13日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年11月13日 四半期報告書
- 2023年8月14日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年8月14日 四半期報告書
- 2023年6月26日 その他確認書PDFを見る→
- 2023年6月26日 内部統制報告書内部統制報告書－第56期(2022/04/01－2023/03/31)PDFを見る→
- 2023年6月26日 有価証券報告書
- 2023年5月16日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2023年2月13日 四半期報告書
- 2022年11月11日 四半期報告書
- 2022年10月21日 訂正四半期報告書訂正四半期報告書－第56期第1四半期(令和4年4月1日－令和4年6月30日)PDFを見る→
- 2022年10月21日 その他確認書PDFを見る→
- 2022年10月21日 訂正有価証券報告書訂正有価証券報告書－第55期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)PDFを見る→
- 2022年10月21日 訂正四半期報告書訂正四半期報告書－第55期第3四半期(令和3年10月1日－令和3年12月31日)PDFを見る→
- 2022年10月11日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年10月11日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年8月10日 四半期報告書
- 2022年6月24日 その他確認書PDFを見る→
- 2022年6月24日 内部統制報告書内部統制報告書－第55期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)PDFを見る→
- 2022年6月24日 有価証券報告書
- 2022年3月22日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年2月10日 四半期報告書
株式会社ビジネスブレイン太田昭和のWikipedia掲載情報
法人番号 3010401088688 をWikidataの日本法人番号（P3225）で照合し、完全一致した項目から取得しています。
株式会社ビジネスブレイン太田昭和（ビジネスブレインおおたしょうわ、英: BUSINESS BRAIN SHOWA・OTA INC.）は、経営及びシステムコンサルティング、ビジネスシステム開発を事業とする株式会社である。
同じく「太田昭和」を名乗った太田昭和監査法人は設立時の出資元であるが2026年現時点で資本関係はない(EYのメンバーファームでもない)。なお共同でセミナーを開催するなど、太田昭和監査法人がEY新日本有限責任監査法人となった現在でもビジネス上の関係は維持されている。
