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長く働けて給与水準も高い上場企業

平均勤続年数15年以上、平均年間給与700万円以上の上場企業を比較します。

条件をクリア 688社
順位企業名業種平均年間給与平均年齢平均勤続従業員数
651ザ・パック株式会社証券コード 3950パルプ・紙7,091,442円40歳16年1,223人
652株式会社スリーエフ証券コード 7544小売業7,085,966円50歳22年112人
653株式会社武蔵野銀行証券コード 8336銀行業7,079,000円40歳16年2,043人
654株式会社大分銀行証券コード 8392銀行業7,075,000円40歳16年1,626人
655株式会社タムラ製作所証券コード 6768電気機器7,074,000円45歳17年4,318人
656株式会社ツガミ証券コード 6101機械7,072,000円44歳19年3,515人
657池上通信機株式会社証券コード 6771電気機器7,069,043円47歳22年812人
658泉州電業株式会社証券コード 9824卸売業7,066,472円39歳15年838人
659株式会社エイチワン証券コード 5989金属製品7,066,011円46歳22年5,449人
660ＳＭＫ株式会社証券コード 6798電気機器7,065,919円45歳19年3,626人
661株式会社アイネス証券コード 9742情報・通信業7,063,658円41歳17年1,204人
662中部鋼鈑株式会社証券コード 5461鉄鋼7,057,000円41歳18年521人
663レオン自動機株式会社証券コード 6272機械7,055,604円46歳22年1,075人
664アイコム株式会社証券コード 6820電気機器7,055,000円42歳4か月17年2か月1,057人
665日本ギア工業株式会社証券コード 6356機械7,051,715円43歳17年264人
666ニチハ株式会社証券コード 7943ガラス・土石製品7,051,000円46歳18年3,158人
667株式会社守谷商会証券コード 1798建設業7,048,277円40歳15年445人
668京浜急行電鉄株式会社証券コード 9006陸運業7,045,243円40歳7か月17年9か月8,484人
669株式会社太平製作所証券コード 6342機械7,043,000円39歳16年164人
670東海エレクトロニクス株式会社証券コード 8071卸売業7,039,000円45歳15年360人
671株式会社巴川コーポレーション証券コード 3878パルプ・紙7,037,000円45歳16年1,346人
672日本リーテック株式会社証券コード 1938建設業7,037,000円43歳15年1,518人
673株式会社三井Ｅ＆Ｓ証券コード 7003機械7,035,876円40歳16年5,966人
674フジオーゼックス株式会社証券コード 7299輸送用機器7,034,000円40歳15年1,261人
675日本トランスシティ株式会社証券コード 9310倉庫・運輸関連7,031,414円40歳16年2,472人
676株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ証券コード 5726非鉄金属7,028,040円44歳16年723人
677新日本理化株式会社証券コード 4406化学7,028,000円45歳16年413人
678住友大阪セメント株式会社証券コード 5232ガラス・土石製品7,025,896円43歳18年2,952人
679プレス工業株式会社証券コード 7246輸送用機器7,025,861円41歳19年5,438人
680オークマ株式会社証券コード 6103機械7,023,000円39歳16年4,101人
681株式会社　サカタのタネ証券コード 1377水産・農林業7,018,000円39歳16年3,040人
682ニチバン株式会社証券コード 4218化学7,017,000円43歳19年1,271人
683ＳＲＳホールディングス株式会社証券コード 8163小売業7,016,000円49歳15年1,742人
684オーエスジー株式会社証券コード 6136機械7,015,490円45歳20年7,563人
685武蔵精密工業株式会社証券コード 7220輸送用機器7,012,793円42歳17年12,227人
686日本電波工業株式会社証券コード 6779電気機器7,011,000円43歳17年2,313人
687株式会社コア証券コード 2359情報・通信業7,006,000円41歳16年1,444人
688徳倉建設株式会社証券コード 1892建設業7,000,000円47歳18年788人

データの見方と注意点

  • 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、有価証券報告書の「提出会社」の状況に記載された単体ベースの情報です。
  • 従業員数は有価証券報告書の最新値を使用し、取得可能な場合は連結値を優先します。給与等とは集計範囲が異なる場合があります。
  • 被保険者数は社会保険の適用事業所単位の公開情報です。一括適用、事業所統合、合併等により実際の採用・退職以外の変動を含む場合があります。
  • 平均勤続年数が短いことは離職率の高さを直接示しません。創業年数、急成長による採用増、組織再編などの影響を受けます。

出典：金融庁 EDINET、日本年金機構の公開情報。最終インデックス更新：2026-06-23 08:43:21