東京海上・宇宙関連株式ファンド、純資産総額2,000億円突破！宇宙産業の成長を反映

宇宙産業の成長を先取り！
「東京海上・宇宙関連株式ファンド」が2,000億円突破

東京海上アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長兼CEO　長澤和哉、以下「当社」）は、2025年7月18日、追加型投資信託「東京海上・宇宙関連株式ファンド（為替ヘッジなし/為替ヘッジあり）」の純資産総額が2,000億円(*1)を突破したことをお知らせいたします。当ファンドは、宇宙関連企業に特化した公募投資信託として国内No.1の残高を誇ります(*2)。

(*1)為替ヘッジなし、為替ヘッジありの2ファンド合計の数値です。
(*2)一般社団法人投資信託協会「投信総合検索ライブラリー」において、ファンド名「宇宙」もしくは「スペース」で検索した際に表示される13本の投資信託について、同一マザーファンドに投資するベビーファンドについては純資産総額を合算して比較（基準日：2025年7月18日）。

ファンド残高拡大の背景とパフォーマンス

宇宙産業は、近年、政府主導から民間企業主体のビジネスモデルに転換し、今や新たな成長市場として注目を集めています。衛星通信サービスや月・火星探査計画により、宇宙ビジネスは私たちの生活に身近な存在となりつつあります。2025年には、米国が提唱した多層防御システム「ゴールデンドーム」構想などの画期的な進展も見られ、今後さらに成長することが期待されています。

このような成長市場を背景に、東京海上・宇宙関連株式ファンド（為替ヘッジなし/為替ヘッジあり）の純資産総額は、2025年1月6日比で1,300億円以上の増加を記録し、規模は3倍以上に拡大しました。同期間における基準価額（税引前分配金再投資）は、為替ヘッジなしファンドが26.1%上昇、為替ヘッジありが28.8%上昇しています。

ファンドの好調なパフォーマンスは、資本財サービスセクターの堅調な推移と情報技術関連企業の革新によるものです。また、再委託運用会社との緊密な連携を通じて、着実な運用成果を上げており、資金流入は宇宙産業の将来性とファンドの運用手法に対する投資家の厚い信頼を反映しています。

東京海上・宇宙関連株式ファンドの特色

「東京海上・宇宙関連株式ファンド」は、宇宙産業の成長を見越し、宇宙関連企業への投資を行うファンドです。具体的には、衛星通信、ロケット開発、宇宙探査、商業宇宙旅行などの分野で活躍する企業の株式を中心に運用されています。ファンドは、為替ヘッジなし、為替ヘッジありの2種類の運用プランを提供しており、それぞれのリスク・リターン特性に応じた選択が可能です。

ファンドの運用は、専門の運用チームが行い、長期的な視点での成長投資を進めています。宇宙産業の将来性を見越し、選定された企業の成長を支援しつつ、安定した収益を目指します。

ファンドに関する主なリスクと費用

主なリスク

• 価格変動リスク：投資する有価証券等の値動きにより基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
• 為替変動リスク：為替相場の変動により損失が生じる可能性があります。
• 集中投資リスク：特定のテーマ（宇宙産業）への集中投資により、特定の市場環境に大きく影響を受けることがあります。

ファンドの費用

• 購入時手数料：上限3.3%（税抜3%）の範囲内で販売会社が定める率をかけた額。
• 運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に年率1.8425%（税抜1.675%）をかけた額。
• その他の費用：売買委託手数料や監査費用などが含まれます。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

記事要約（Summary）

• 東京海上・宇宙関連株式ファンドは、宇宙産業に特化した投資信託として、純資産総額が2,000億円を突破しました。
• 宇宙産業の成長を背景に、ファンドは大きな資金流入と好調なパフォーマンスを達成しています。
• ファンドの運用は、宇宙産業の未来性に注目し、選定された企業の成長を支援しています。
• 投資にはリスクが伴い、詳細については投資信託説明書を確認の上、慎重にご判断いただくことをお勧めします。

注記：ファンドに投資する際は、リスクを十分に理解し、投資信託説明書に記載された内容を確認の上、ご自身の判断でご投資ください。

■プレスリリース配信元-東京海上アセットマネジメント株式会社
https://companydata.tsujigawa.com/company/3010001034076/