株式会社モバイルファクトリー の財務分析
株式会社モバイルファクトリー は、2025年12月期 に 売上高34.3億円、ROE15.1%、自己資本比率77.5% を計上しました。
売上高34.3億円
営業利益—
経常利益11.5億円
当期純利益4.9億円
総資産39.8億円
純資産30.8億円
EPS67.7円
BPS431.9円
ROE15.1%
自己資本比率77.5%
売上成長率 YoY+3.3%
純利益成長率 YoY-30.1%
経常利益率33.4%
売上CAGR 3年+2.9%
最新期: 2025年12月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+3.3%とほぼ横ばいで推移しています。 直近3年のCAGRは+2.9%です。
収益性
経常利益率は33.4%と高水準です。 ROEは15.1%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は77.5%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(情報・通信業 / 偏差値)
- 収益性55.7
- 成長性47.1
- 財務健全性58.9
- 資本効率51.6
- 売上高 業種内順位481位 / 678社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 34.3億円 | — | 11.5億円 | 4.9億円 | 39.8億円 | 30.8億円 |
| 2024年12月期 | 33.2億円 | — | 10.6億円 | 7.0億円 | 42.2億円 | 34.1億円 |
| 2023年12月期 | 33.7億円 | — | 9.4億円 | -1百万円 | 38.7億円 | 30.0億円 |
| 2022年12月期 | 31.4億円 | — | 8.7億円 | 5.6億円 | 35.2億円 | 30.4億円 |
| 2021年12月期 | 29.0億円 | — | 8.5億円 | 5.4億円 | 33.0億円 | 28.7億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 67.7 | 431.9 | 15.1% | 77.5% | 33.4% |
| 2024年12月期 | 92.2 | 451.5 | 21.8% | 80.7% | 31.9% |
| 2023年12月期 | -0.1 | 381.1 | — | 77.6% | 27.9% |
| 2022年12月期 | 69.7 | 384.8 | 18.9% | 86.3% | 27.5% |
| 2021年12月期 | 64.7 | 346.8 | 19.5% | 86.9% | 29.5% |
情報・通信業の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | ＮＴＴ株式会社 | 9432 | 13.70兆円 |
| 2 | ソフトバンクグループ株式会社 | 9984 | 7.24兆円 |
| 3 | ソフトバンク株式会社 | 9434 | 6.54兆円 |
| 4 | ＫＤＤＩ株式会社 | 9433 | 5.92兆円 |
| 5 | 株式会社ＮＴＴデータグループ | — | 4.64兆円 |
| 6 | ＬＩＮＥヤフー株式会社 | 4689 | 1.92兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/04/07 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/31 臨時報告書 PDF
- 2026/03/13 確認書 PDF
- 2026/03/13 内部統制報告書－第25期(2025/01/01－2025/12/31) PDF
- 2026/03/13 有価証券報告書－第25期(2025/01/01－2025/12/31) PDF
- 2026/03/02 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/02 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2025/09/01 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 12:16 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
