仮登録企業データ
釜屋電機株式会社
カマヤデンキ
法人番号
1021001045205
法人種別
株式会社
所在地
神奈川県大和市
状態
継続中
従業員数
126名
法人概要
釜屋電機株式会社(カマヤデンキ)は、2015年設立の神奈川県大和市中央6丁目1番6号PSAビルディングに所在する法人です(法人番号: 1021001045205)。最終登記更新は2019/03/27で、国内所在地の変更を実施しました。
掲載中の法令違反/処分/ブラック情報はありません。
| 法人番号 | 1021001045205 |
|---|---|
| フリガナ | カマヤデンキ |
| 法人種別 | 株式会社 |
| 郵便番号 | 〒2420021 |
| 都道府県 | 神奈川県 |
| 市区町村 | 大和市 |
| 丁目番地等 | 中央6丁目1番6号PSAビルディング |
| 所在地 | 神奈川県大和市中央6丁目1番6号PSAビルディング |
| 処理区分 | 国内所在地の変更 |
| 更新日 | 2019-03-27 |
| 変更日 | 2016-04-21 |
| 法人番号指定日 | 2015-10-05 ※2015/10/05より前に設立された法人の法人番号は、一律で2015/10/05に指定されています。 |
| 最新履歴 | 最新情報 |
| 検索状態 | 検索対象 |
企業補足情報詳細
| 従業員数(計) | 126名 |
|---|---|
| 従業員数(男) | 95名 |
| 従業員数(女) | 31名 |
| 業種 | E:製造業 |
釜屋電機株式会社の法人登記簿(全部事項)を請求(仮登録企業)
税込495円で最新の登記簿謄本(全部事項)PDFを取得できます。
請求可能
税込495円 / 1社
【重要】メールアドレスのご入力について
決済画面でご入力いただいたメールアドレス宛にPDFダウンロード案内をお送りいたします。メールアドレスにお間違いがある場合、PDFをお届けできない可能性がございます。誠に恐れ入りますが、決済リンク先でのメールアドレスのご入力に十分ご注意くださいますようお願い申し上げます。
登記状態
継続中
情報区分
最新情報
法人種別
株式会社
設立年
2015年
2019/03/27
データ最終更新
法人番号公表サイトのデータが更新されました。
2016/04/21
国内所在地の変更
国内所在地(住所)が変更されました。 現住所: 神奈川県大和市中央6丁目1番6号PSAビルディング
2015/10/05
新規設立(法人番号登録)
釜屋電機株式会社が設立登記され、法人番号が指定されました。
※2015/10/05より前に設立された法人の法人番号は、一律で2015/10/05に指定されています。
国税庁 法人番号公表サイトで一次情報を確認する
法人番号: 1021001045205 / 釜屋電機株式会社 の登記変更履歴・公式情報
→
大和市の周辺法人同市区町村
EDINET 開示書類
金融庁EDINETに提出された有価証券報告書等残り 18 件の開示を表示 閉じる
- 2024年6月7日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2024年6月7日 公開買付公開買付報告書PDFを見る→
- 2024年5月22日 訂正公開買付訂正公開買付届出書PDFを見る→
- 2024年5月9日 訂正公開買付訂正公開買付届出書PDFを見る→
- 2024年4月8日 訂正公開買付訂正公開買付届出書PDFを見る→
- 2024年3月29日 その他親会社等状況報告書(内国会社)-第67期(2023/01/01-2023/12/31)PDFを見る→
- 2024年3月26日 公開買付公開買付届出書PDFを見る→
- 2023年3月30日 その他親会社等状況報告書(内国会社)-第66期(2022/01/01-2022/12/31)PDFを見る→
- 2022年5月31日 訂正大量保有報告書訂正報告書(大量保有報告書・変更報告書)PDFを見る→
- 2022年5月30日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年4月26日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年4月5日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年3月30日 その他親会社等状況報告書(内国会社)-第65期(令和3年1月1日-令和3年12月31日)PDFを見る→
- 2022年3月22日 訂正大量保有報告書訂正報告書(大量保有報告書・変更報告書)PDFを見る→
- 2022年3月16日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年3月1日 大量保有報告書変更報告書PDFを見る→
- 2022年2月15日 訂正大量保有報告書訂正報告書(大量保有報告書・変更報告書)PDFを見る→
- 2022年2月7日 大量保有報告書大量保有報告書PDFを見る→
出典: 金融庁 EDINET(電子開示システム)























