東京テアトル株式会社 の財務分析
東京テアトル株式会社 は、2025年3月期 に 売上高183.9億円、ROE21.5%、自己資本比率53.7% を計上しました。
売上高183.9億円
営業利益—
経常利益2.7億円
当期純利益30.4億円
総資産289.1億円
純資産155.6億円
EPS429.0円
BPS2,251.8円
ROE21.5%
自己資本比率53.7%
売上成長率 YoY+7.6%
純利益成長率 YoY+1,201.9%
経常利益率1.5%
売上CAGR 3年+12.1%
最新期: 2025年3月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+7.6%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは+12.1%です。
収益性
経常利益率は1.5%と低めの水準です。 ROEは21.5%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は53.7%と安定的な水準です。
業界内ポジション(サービス業 / 偏差値)
- 収益性49.7
- 成長性49.2
- 財務健全性50.7
- 資本効率53.3
- 売上高 業種内順位238位 / 741社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 183.9億円 | — | 2.7億円 | 30.4億円 | 289.1億円 | 155.6億円 |
| 2024年3月期 | 170.9億円 | — | 2.9億円 | 2.3億円 | 245.6億円 | 127.4億円 |
| 2023年3月期 | 163.2億円 | — | 3.8億円 | 1.9億円 | 235.8億円 | 119.9億円 |
| 2022年3月期 | 130.6億円 | — | 7.0億円 | 8.3億円 | 239.3億円 | 120.5億円 |
| 2021年3月期 | 133.1億円 | — | -11.5億円 | -22.9億円 | 261.1億円 | 113.0億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 429.0 | 2,251.8 | 21.5% | 53.7% | 1.5% |
| 2024年3月期 | 32.5 | 1,764.8 | 1.9% | 51.7% | 1.7% |
| 2023年3月期 | 25.6 | 1,654.6 | 1.6% | 50.7% | 2.3% |
| 2022年3月期 | 109.8 | 1,608.7 | 7.1% | 50.2% | 5.4% |
| 2021年3月期 | -303.1 | 1,497.0 | — | 43.2% | -8.7% |
サービス業の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本郵政株式会社 | 6178 | 11.47兆円 |
| 2 | 株式会社リクルートホールディングス | 6098 | 3.56兆円 |
| 3 | 楽天グループ株式会社 | 4755 | 2.50兆円 |
| 4 | 三井住友ファイナンス&リース株式会社 | — | 2.21兆円 |
| 5 | パーソルホールディングス株式会社 | 2181 | 1.45兆円 |
| 6 | 株式会社電通グループ | 4324 | 1.44兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/04/02 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/03/25 臨時報告書 PDF
- 2026/03/04 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/02/05 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/01/07 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2025/12/03 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2025/11/12 確認書 PDF
- 2025/11/12 半期報告書-第110期(2025/04/01-2026/03/31) PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 17:12 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。


