株式会社中央倉庫 の財務分析
株式会社中央倉庫 は、2025年3月期 に 売上高278.4億円、ROE3.5%、自己資本比率77.7% を計上しました。
売上高278.4億円
営業利益—
経常利益24.3億円
当期純利益15.9億円
総資産589.3億円
純資産460.8億円
EPS84.5円
BPS2,474.6円
ROE3.5%
自己資本比率77.7%
売上成長率 YoY+5.0%
純利益成長率 YoY-6.5%
経常利益率8.7%
売上CAGR 3年+5.2%
最新期: 2025年3月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+5.0%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは+5.2%です。
収益性
経常利益率は8.7%です。 ROEは3.5%です。
財務安全性
自己資本比率は77.7%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(倉庫・運輸関連 / 偏差値)
- 収益性53.8
- 成長性49.9
- 財務健全性64.1
- 資本効率46.6
- 売上高 業種内順位29位 / 51社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 278.4億円 | — | 24.3億円 | 15.9億円 | 589.3億円 | 460.8億円 |
| 2024年3月期 | 265.1億円 | — | 22.3億円 | 17.0億円 | 580.2億円 | 456.0億円 |
| 2023年3月期 | 258.7億円 | — | 24.3億円 | 17.1億円 | 561.6億円 | 428.3億円 |
| 2022年3月期 | 239.3億円 | — | 20.8億円 | 13.5億円 | 533.1億円 | 412.5億円 |
| 2021年3月期 | 259.3億円 | — | 19.2億円 | 13.1億円 | 509.1億円 | 406.2億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 84.5 | 2,474.6 | 3.5% | 77.7% | 8.7% |
| 2024年3月期 | 89.4 | 2,386.9 | 3.9% | 78.1% | 8.4% |
| 2023年3月期 | 90.0 | 2,242.3 | 4.1% | 75.8% | 9.4% |
| 2022年3月期 | 71.3 | 2,161.1 | 3.3% | 76.9% | 8.7% |
| 2021年3月期 | 68.9 | 2,128.8 | 3.3% | 79.3% | 7.4% |
倉庫・運輸関連の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 西日本高速道路株式会社 | — | 1.25兆円 |
| 2 | 東日本高速道路株式会社 | — | 1.17兆円 |
| 3 | 中日本高速道路株式会社 | — | 1.07兆円 |
| 4 | 株式会社近鉄エクスプレス | — | 7,338.2億円 |
| 5 | 首都高速道路株式会社 | — | 3,912.3億円 |
| 6 | 三菱倉庫株式会社 | 9301 | 2,840.7億円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/06/05 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/05/08 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/04/06 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/03/06 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/02/06 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2026/01/09 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2025/12/05 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) PDF
- 2025/11/11 確認書 PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 17:15 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。


