株式会社毎日コムネット の財務分析
株式会社毎日コムネット は、2025年5月期 に 売上高222.6億円、ROE12.7%、自己資本比率42.4% を計上しました。
売上高222.6億円
営業利益—
経常利益23.8億円
当期純利益16.0億円
総資産308.9億円
純資産133.5億円
EPS90.8円
BPS743.8円
ROE12.7%
自己資本比率42.4%
売上成長率 YoY+7.1%
純利益成長率 YoY+7.8%
経常利益率10.7%
売上CAGR 3年+5.6%
最新期: 2025年5月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+7.1%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは+5.6%です。
収益性
経常利益率は10.7%です。 ROEは12.7%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は42.4%と安定的な水準です。
業界内ポジション(不動産業 / 偏差値)
- 収益性50.3
- 成長性47.8
- 財務健全性51.0
- 資本効率50.6
- 売上高 業種内順位100位 / 169社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年5月期 | 222.6億円 | — | 23.8億円 | 16.0億円 | 308.9億円 | 133.5億円 |
| 2024年5月期 | 207.7億円 | — | 22.2億円 | 14.8億円 | 288.2億円 | 122.6億円 |
| 2023年5月期 | 212.5億円 | — | 20.8億円 | 13.8億円 | 272.4億円 | 112.3億円 |
| 2022年5月期 | 188.9億円 | — | 17.0億円 | 11.1億円 | 265.3億円 | 106.3億円 |
| 2021年5月期 | 170.1億円 | — | 14.7億円 | 9.5億円 | 252.5億円 | 100.1億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年5月期 | 90.8 | 743.8 | 12.7% | 42.4% | 10.7% |
| 2024年5月期 | 84.2 | 682.8 | 12.9% | 41.8% | 10.7% |
| 2023年5月期 | 77.0 | 625.7 | 12.9% | 40.5% | 9.8% |
| 2022年5月期 | 61.4 | 580.7 | 10.9% | 39.4% | 9.0% |
| 2021年5月期 | 52.9 | 547.5 | 9.9% | 39.0% | 8.6% |
不動産業の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 三井不動産株式会社 | 8801 | 2.63兆円 |
| 2 | 三菱地所株式会社 | 8802 | 1.58兆円 |
| 3 | 飯田グループホールディングス株式会社 | 3291 | 1.46兆円 |
| 4 | 株式会社オープンハウスグループ | 3288 | 1.34兆円 |
| 5 | 東急不動産ホールディングス株式会社 | 3289 | 1.15兆円 |
| 6 | 住友不動産株式会社 | 8830 | 1.01兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/06/01 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/05/07 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/04/01 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/02 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/04 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/01/13 確認書 PDF
- 2026/01/13 半期報告書－第48期(2025/06/01－2026/05/31) PDF
- 2025/12/25 確認書 PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 12:09 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
