サン電子株式会社 の財務分析
サン電子株式会社 は、2025年3月期 に 売上高108.4億円、ROE40.7%、自己資本比率89.5% を計上しました。
売上高108.4億円
営業利益—
経常利益7.1億円
当期純利益172.3億円
総資産531.3億円
純資産476.1億円
EPS774.0円
BPS2,135.2円
ROE40.7%
自己資本比率89.5%
売上成長率 YoY+7.9%
純利益成長率 YoY—
経常利益率6.6%
売上CAGR 3年-33.7%
最新期: 2025年3月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+7.9%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは-33.7%です。
収益性
経常利益率は6.6%です。 ROEは40.7%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は89.5%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(電気機器 / 偏差値)
- 収益性50.8
- 成長性51.4
- 財務健全性65.4
- 資本効率59.5
- 売上高 業種内順位204位 / 255社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 108.4億円 | — | 7.1億円 | 172.3億円 | 531.3億円 | 476.1億円 |
| 2024年3月期 | 100.5億円 | — | -41.1億円 | -37.8億円 | 468.4億円 | 372.6億円 |
| 2023年3月期 | 374.5億円 | — | 141.7億円 | 68.8億円 | 417.7億円 | 350.1億円 |
| 2022年3月期 | 372.1億円 | — | 96.7億円 | 28.2億円 | 820.9億円 | 270.4億円 |
| 2021年3月期 | 266.6億円 | — | 8.8億円 | 47百万円 | 497.9億円 | 208.2億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 774.0 | 2,135.2 | 40.7% | 89.5% | 6.6% |
| 2024年3月期 | -169.8 | 1,670.9 | -10.2% | 79.3% | -41.0% |
| 2023年3月期 | 292.8 | 1,542.4 | 23.2% | 83.6% | 37.9% |
| 2022年3月期 | 117.8 | 1,018.2 | 14.5% | 29.7% | 26.0% |
| 2021年3月期 | 2.1 | 601.9 | 0.3% | 28.9% | 3.3% |
電気機器の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | ソニーグループ株式会社 | 6758 | 12.96兆円 |
| 2 | 株式会社日立製作所 | 6501 | 9.78兆円 |
| 3 | パナソニックホールディングス株式会社 | 6752 | 8.46兆円 |
| 4 | 三菱電機株式会社 | 6503 | 5.52兆円 |
| 5 | キヤノン株式会社 | 7751 | 4.62兆円 |
| 6 | 富士通株式会社 | 6702 | 3.55兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/06/12 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/05/19 臨時報告書 PDF
- 2026/05/15 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/04/17 臨時報告書 PDF
- 2026/04/15 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/13 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/13 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/01/14 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 17:13 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
