ＴＯＮＥ株式会社 の財務分析
ＴＯＮＥ株式会社 は、2025年5月期 に 売上高75.9億円、ROE7.2%、自己資本比率77.8% を計上しました。
売上高75.9億円
営業利益—
経常利益10.9億円
当期純利益7.9億円
総資産145.3億円
純資産113.0億円
EPS35.9円
BPS515.3円
ROE7.2%
自己資本比率77.8%
売上成長率 YoY+0.2%
純利益成長率 YoY-16.5%
経常利益率14.4%
売上CAGR 3年+5.6%
最新期: 2025年5月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+0.2%とほぼ横ばいで推移しています。 直近3年のCAGRは+5.6%です。
収益性
経常利益率は14.4%です。 ROEは7.2%です。
財務安全性
自己資本比率は77.8%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(金属製品 / 偏差値)
- 収益性61.3
- 成長性46.8
- 財務健全性60.8
- 資本効率52.7
- 売上高 業種内順位85位 / 99社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年5月期 | 75.9億円 | — | 10.9億円 | 7.9億円 | 145.3億円 | 113.0億円 |
| 2024年5月期 | 75.8億円 | — | 12.5億円 | 9.4億円 | 148.7億円 | 106.7億円 |
| 2023年5月期 | 68.0億円 | — | 12.7億円 | 8.7億円 | 113.5億円 | 97.3億円 |
| 2022年5月期 | 64.5億円 | — | 10.9億円 | 6.9億円 | 99.7億円 | 85.1億円 |
| 2021年5月期 | 61.2億円 | — | 11.9億円 | 8.4億円 | 94.7億円 | 80.4億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年5月期 | 35.9 | 515.3 | 7.2% | 77.8% | 14.4% |
| 2024年5月期 | 42.7 | 488.8 | 9.2% | 71.7% | 16.6% |
| 2023年5月期 | 40.1 | 437.0 | 9.5% | 85.7% | 18.6% |
| 2022年5月期 | 32.2 | 394.9 | 8.4% | 85.4% | 16.9% |
| 2021年5月期 | 42.7 | 375.7 | 11.4% | 84.9% | 19.5% |
金属製品の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ＬＩＸＩＬ | 5938 | 1.50兆円 |
| 2 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 5901 | 9,225.2億円 |
| 3 | 日本発條株式会社 | 5991 | 8,017.0億円 |
| 4 | 三和ホールディングス株式会社 | 5929 | 6,623.8億円 |
| 5 | リンナイ株式会社 | 5947 | 4,603.2億円 |
| 6 | 株式会社ＳＵＭＣＯ | 3436 | 4,096.7億円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/06/05 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/05/22 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/04/14 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/09 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/09 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/01/14 確認書 PDF
- 2026/01/14 半期報告書－第91期(2025/06/01－2026/05/31) PDF
- 2026/01/09 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 17:14 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
