ダイキョーニシカワ株式会社 の財務分析
ダイキョーニシカワ株式会社 は、2025年3月期 に 売上高1,685.6億円、ROE7.7%、自己資本比率56.5% を計上しました。
売上高1,685.6億円
営業利益—
経常利益96.9億円
当期純利益65.0億円
総資産1,545.5億円
純資産899.5億円
EPS91.4円
BPS1,227.7円
ROE7.7%
自己資本比率56.5%
売上成長率 YoY+6.0%
純利益成長率 YoY+12.4%
経常利益率5.7%
売上CAGR 3年+13.0%
最新期: 2025年3月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+6.0%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは+13.0%です。
収益性
経常利益率は5.7%です。 ROEは7.7%です。
財務安全性
自己資本比率は56.5%と安定的な水準です。
業界内ポジション(化学 / 偏差値)
- 収益性47.4
- 成長性51.0
- 財務健全性47.7
- 資本効率51.1
- 売上高 業種内順位49位 / 224社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 1,685.6億円 | — | 96.9億円 | 65.0億円 | 1,545.5億円 | 899.5億円 |
| 2024年3月期 | 1,590.2億円 | — | 87.8億円 | 57.8億円 | 1,612.3億円 | 832.5億円 |
| 2023年3月期 | 1,457.4億円 | — | 28.6億円 | 5.2億円 | 1,629.0億円 | 784.2億円 |
| 2022年3月期 | 1,166.7億円 | — | -9.9億円 | -20.9億円 | 1,561.6億円 | 769.2億円 |
| 2021年3月期 | 1,502.3億円 | — | 53.9億円 | 25.4億円 | 1,593.0億円 | 798.9億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 91.4 | 1,227.7 | 7.7% | 56.5% | 5.7% |
| 2024年3月期 | 81.3 | 1,135.1 | 7.4% | 50.1% | 5.5% |
| 2023年3月期 | 7.3 | 1,063.8 | 0.7% | 46.4% | 2.0% |
| 2022年3月期 | -29.4 | 1,045.3 | -2.8% | 47.5% | -0.8% |
| 2021年3月期 | 35.8 | 1,089.4 | 3.3% | 48.5% | 3.6% |
化学の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 三菱ケミカルグループ株式会社 | 4188 | 4.41兆円 |
| 2 | 富士フイルムホールディングス株式会社 | 4901 | 3.20兆円 |
| 3 | 旭化成株式会社 | 3407 | 3.04兆円 |
| 4 | 住友化学株式会社 | 4005 | 2.61兆円 |
| 5 | 信越化学工業株式会社 | 4063 | 2.56兆円 |
| 6 | 三井化学株式会社 | 4183 | 1.81兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/06/05 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/10 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/01/26 臨時報告書 PDF
- 2025/11/13 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2025/11/06 半期報告書－第19期(2025/04/01－2026/03/31) PDF
- 2025/11/06 確認書 PDF
- 2025/10/07 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2025/09/05 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 17:13 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
