ｅＢＡＳＥ株式会社 の財務分析
ｅＢＡＳＥ株式会社 は、2025年3月期 に 売上高54.7億円、ROE17.5%、自己資本比率90.7% を計上しました。
売上高54.7億円
営業利益—
経常利益18.0億円
当期純利益12.5億円
総資産81.1億円
純資産73.6億円
EPS27.7円
BPS163.8円
ROE17.5%
自己資本比率90.7%
売上成長率 YoY+5.3%
純利益成長率 YoY+9.3%
経常利益率32.9%
売上CAGR 3年+7.9%
最新期: 2025年3月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+5.3%と堅調に拡大しています。 直近3年のCAGRは+7.9%です。
収益性
経常利益率は32.9%と高水準です。 ROEは17.5%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は90.7%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(情報・通信業 / 偏差値)
- 収益性55.6
- 成長性47.8
- 財務健全性65.2
- 資本効率53.0
- 売上高 業種内順位390位 / 678社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 54.7億円 | — | 18.0億円 | 12.5億円 | 81.1億円 | 73.6億円 |
| 2024年3月期 | 51.9億円 | — | 16.6億円 | 11.4億円 | 78.1億円 | 69.4億円 |
| 2023年3月期 | 47.1億円 | — | 14.0億円 | 8.9億円 | 70.2億円 | 63.0億円 |
| 2022年3月期 | 43.5億円 | — | 10.9億円 | 7.4億円 | 63.1億円 | 58.5億円 |
| 2021年3月期 | 43.0億円 | — | 12.4億円 | 8.7億円 | 58.8億円 | 54.1億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | 27.7 | 163.8 | 17.5% | 90.7% | 32.9% |
| 2024年3月期 | 25.0 | 152.6 | 17.3% | 88.8% | 32.0% |
| 2023年3月期 | 19.4 | 137.3 | 14.7% | 89.6% | 29.6% |
| 2022年3月期 | 16.2 | 126.7 | 13.2% | 92.5% | 25.0% |
| 2021年3月期 | 18.9 | 117.3 | 17.2% | 91.8% | 28.8% |
情報・通信業の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | ＮＴＴ株式会社 | 9432 | 13.70兆円 |
| 2 | ソフトバンクグループ株式会社 | 9984 | 7.24兆円 |
| 3 | ソフトバンク株式会社 | 9434 | 6.54兆円 |
| 4 | ＫＤＤＩ株式会社 | 9433 | 5.92兆円 |
| 5 | 株式会社ＮＴＴデータグループ | — | 4.64兆円 |
| 6 | ＬＩＮＥヤフー株式会社 | 4689 | 1.92兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/04/10 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/10 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/10 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/01/08 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2025/12/10 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2025/11/14 確認書 PDF
- 2025/11/14 半期報告書－第25期(2025/04/01－2026/03/31) PDF
- 2025/11/07 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 12:38 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
