日本毛織株式会社 の財務分析
日本毛織株式会社 は、2025年11月期 に 売上高1,193.8億円、ROE7.2%、自己資本比率69.4% を計上しました。
売上高1,193.8億円
営業利益—
経常利益129.7億円
当期純利益90.9億円
総資産1,897.6億円
純資産1,321.5億円
EPS132.3円
BPS1,964.9円
ROE7.2%
自己資本比率69.4%
売上成長率 YoY+3.4%
純利益成長率 YoY+1.3%
経常利益率10.9%
売上CAGR 3年+3.1%
最新期: 2025年11月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+3.4%とほぼ横ばいで推移しています。 直近3年のCAGRは+3.1%です。
収益性
経常利益率は10.9%です。 ROEは7.2%です。
財務安全性
自己資本比率は69.4%と安定的な水準です。
業界内ポジション(繊維製品 / 偏差値)
- 収益性58.2
- 成長性49.7
- 財務健全性56.8
- 資本効率52.5
- 売上高 業種内順位12位 / 54社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年11月期 | 1,193.8億円 | — | 129.7億円 | 90.9億円 | 1,897.6億円 | 1,321.5億円 |
| 2024年11月期 | 1,154.4億円 | — | 121.0億円 | 89.7億円 | 1,799.4億円 | 1,237.3億円 |
| 2023年11月期 | 1,135.0億円 | — | 116.3億円 | 76.4億円 | 1,661.3億円 | 1,141.4億円 |
| 2022年11月期 | 1,090.5億円 | — | 117.2億円 | 72.8億円 | 1,633.8億円 | 1,077.3億円 |
| 2021年11月期 | 1,066.2億円 | — | 97.8億円 | 83.1億円 | 1,636.3億円 | 1,046.2億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年11月期 | 132.3 | 1,964.9 | 7.2% | 69.4% | 10.9% |
| 2024年11月期 | 130.1 | 1,780.7 | 7.6% | 68.2% | 10.5% |
| 2023年11月期 | 108.6 | 1,638.6 | 7.0% | 68.1% | 10.3% |
| 2022年11月期 | 100.5 | 1,508.3 | 7.0% | 65.3% | 10.7% |
| 2021年11月期 | 115.1 | 1,398.0 | 8.4% | 62.9% | 9.2% |
繊維製品の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 東レ株式会社 | 3402 | 2.56兆円 |
| 2 | 帝人株式会社 | 3401 | 1.05兆円 |
| 3 | 株式会社オンワードホールディングス | 8016 | 2,368.0億円 |
| 4 | 株式会社ワコールホールディングス | 3591 | 1,739.0億円 |
| 5 | 株式会社ＴＳＩホールディングス | 3608 | 1,670.9億円 |
| 6 | セーレン株式会社 | 3569 | 1,596.5億円 |
最近のEDINET開示書類
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-17 17:32 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
社会保険 被保険者数の推移
最新 被保険者数（2026-06）719
適用事業所数1
現存/全喪現存
| 年月 | 被保険者数 | 事業所数 | 現存/全喪 | 適用年月日 |
|---|---|---|---|---|
| 2026-06 | 719 | 1 | 現存 | 1942/01/01 |
出典: 日本年金機構 適用事業所検索システム（毎月20日頃時点・適用事業所単位の集計値）。一括適用の大企業では実従業員数を下回る場合があります。 上場企業の被保険者数ポータルへ →
