株式会社ｒｏｂｏｔ ｈｏｍｅ の財務分析
株式会社ｒｏｂｏｔ ｈｏｍｅ は、2025年12月期 に 売上高240.7億円、ROE19.4%、自己資本比率70.1% を計上しました。
売上高240.7億円
営業利益—
経常利益17.9億円
当期純利益19.9億円
総資産159.3億円
純資産111.7億円
EPS22.1円
BPS124.2円
ROE19.4%
自己資本比率70.1%
売上成長率 YoY+82.9%
純利益成長率 YoY+118.0%
経常利益率7.4%
売上CAGR 3年+64.4%
最新期: 2025年12月期(連結)
売上高・成長性
売上高は前期比+82.9%と高い成長を示しています。 直近3年のCAGRは+64.4%です。
収益性
経常利益率は7.4%です。 ROEは19.4%と東証プライム平均を上回る水準です。
財務安全性
自己資本比率は70.1%と非常に安定した財務基盤です。
業界内ポジション(不動産業 / 偏差値)
- 収益性47.2
- 成長性64.0
- 財務健全性64.9
- 資本効率54.2
- 売上高 業種内順位97位 / 169社
※同業種のEDINET提出企業の最新期データから当サイトが算出した偏差値(50=業種平均)。
業績推移
売上高・利益(百万円)
利益率・ROE・自己資本比率(%)
EPS・BPS(円)
年度別 損益・資産
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 240.7億円 | — | 17.9億円 | 19.9億円 | 159.3億円 | 111.7億円 |
| 2024年12月期 | 131.6億円 | — | 10.2億円 | 9.1億円 | 132.3億円 | 93.1億円 |
| 2023年12月期 | 86.3億円 | — | 7.4億円 | 8.9億円 | 120.2億円 | 85.9億円 |
| 2022年12月期 | 54.2億円 | — | 6.6億円 | 7.2億円 | 107.5億円 | 79.0億円 |
| 2021年12月期 | 40.9億円 | — | 3.6億円 | 3.7億円 | 99.3億円 | 75.3億円 |
年度別 投資指標
| 決算期 | EPS(円) | BPS(円) | ROE | 自己資本比率 | 利益率(営業/経常) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 22.1 | 124.2 | 19.4% | 70.1% | 7.4% |
| 2024年12月期 | 10.2 | 103.6 | 10.2% | 70.3% | 7.7% |
| 2023年12月期 | 9.9 | 95.6 | 10.8% | 71.5% | 8.6% |
| 2022年12月期 | 8.0 | 87.6 | 9.4% | 73.3% | 12.3% |
| 2021年12月期 | 4.1 | 83.0 | 5.1% | 75.5% | 8.7% |
不動産業の主要企業(売上高上位)
| # | 企業名 | 証券コード | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 三井不動産株式会社 | 8801 | 2.63兆円 |
| 2 | 三菱地所株式会社 | 8802 | 1.58兆円 |
| 3 | 飯田グループホールディングス株式会社 | 3291 | 1.46兆円 |
| 4 | 株式会社オープンハウスグループ | 3288 | 1.34兆円 |
| 5 | 東急不動産ホールディングス株式会社 | 3289 | 1.15兆円 |
| 6 | 住友不動産株式会社 | 8830 | 1.01兆円 |
最近のEDINET開示書類
- 2026/04/15 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/03/26 臨時報告書 PDF
- 2026/03/25 訂正内部統制報告書－第20期(2025/01/01－2025/12/31) PDF
- 2026/03/24 内部統制報告書－第20期(2025/01/01－2025/12/31) PDF
- 2026/03/24 確認書 PDF
- 2026/03/24 有価証券報告書－第20期(2025/01/01－2025/12/31) PDF
- 2026/03/13 自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの） PDF
- 2026/02/12 臨時報告書 PDF
※本ページの財務データは金融庁EDINETに提出された有価証券報告書(XBRL)を当サイトが機械的に抽出・加工したものです(2026-06-15 12:22 時点)。EPS・BPSは直近の有価証券報告書時点の株式数に基づいており、その後に実施された株式分割・併合は次回の有価証券報告書まで反映されない場合があります。投資判断は自己責任でお願いします。
