株式会社コラボス｜半期報告書－第26期(2026/04/01－2027/03/31)｜EDINET開示書類

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

　（注）１．当社は中間連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有していないため記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり中間（当期）純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

４．第25期中間会計期間及び第26期中間会計期間の１株当たり配当額については、配当を実施していないため、記載しておりません。

２【事業の内容】

　当中間会計期間において、当社において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

　当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載された「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。

２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中の将来に関する事項は、当中間会計期間の末日現在において判断したものであります。

(1）財政状態及び経営成績の状況

① 経営成績

当中間会計期間におけるわが国経済は、中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇や資材調達の滞りによる建設投資の鈍化等、一部に景気の下押し圧力が見られました。一方で、世界的なAI需要の拡大に伴う半導体関連の生産・輸出の増加に加え、企業の省力化やDX（デジタルトランスフォーメーション）化に向けた堅調な設備投資需要、インバウンド需要の底堅さや良好な雇用・所得環境を背景とした個人消費の回復などに支えられ、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。先行きにつきましては、中東危機の長期化に伴う原油高や原材料調達への影響、金利上昇による為替市場の変動、さらには地震や豪雨による自然災害の影響等、先行きは不透明な状況が続いております。

当社が事業を展開するコールセンター市場は、以下３つの課題に直面しており、コスト抑制と顧客満足度向上の両軸を実現するため、AIによる課題解決が期待されています。

１.人材面の課題（労働人口の減少、クレーム対応等による高い離職率、採用や教育コストの高騰への対応）

２.顧客対応の課題（SNSの普及に伴う顧客ニーズの多様化やマルチチャネル、応対品質のばらつきへの対応）

３.技術面の課題（電話/CRM/チャット等のシステムの分断によるサイロ化、DXやAI等のデータ活用の遅れへの対

　 応）

このような課題を解決するため、コールセンターシステムにおいては、AI技術の活用が飛躍的に進展しており、音声認識や自動要約のほか、AIが自律的な判断と対応を行うことで人間に近い応対を可能にする「AIエージェント」の導入拡大も見込まれています。また、昨今の生成AIや音声認識技術の飛躍的向上が、VoC（顧客の声）の収集・分析・活用を促進しており、コールセンターで収集した情報を企業価値拡大につなげる等、コールセンターは従来の「コストセンター」から「プロフィットセンター」へと転換を遂げ、対応領域の拡大を進める等、市場のニーズやコールセンターシステムに対する考え方は、今後も刻々と変化していくものと考えられます。

このような環境のもと、当社は、顧客ニーズに沿った独自性のあるサービスの開発と提供による安定的な利益創出により、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指すため、2026年４月１日付で東証スタンダード市場へ市場区分を変更いたしました。これに伴い、取締役会の監督機能を強化し、業務執行における意思決定の機動性と柔軟性を向上させることで、より一層のコーポレート・ガバナンスの充実を図り、さらなる企業価値の向上を目的として、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行するとともに、新たに執行役員制度を導入し、事業を運営しております。

この新体制のもと、当社は、2026年６月30日に公表した中期経営計画（2027年３月期～2029年３月期）に基づき、以下３つの事業戦略を実施していく方針であります。

［事業戦略］

（１）独自性の高い製品で市場を開拓

（２）顧客課題を解決する継続的な機能開発の実施

（３）現有サービスの顧客基盤の維持

※中期経営計画の詳細につきましては、「中期経営計画策定のお知らせ」の開示をご参照ください。

　（https://ssl4.eir-parts.net/doc/3908/tdnet/2845703/00.pdf）

当中間会計期間におきましては、「VLOOM」をはじめとする独自サービスの収益拡大を加速させるため、比較サイトへの掲載やサービスサイト拡充によるオンラインからのリード獲得、パートナー企業からの紹介、既存顧客からの引き合い等による新規案件の創出に加えて、既存顧客に対しての人手不足解消や業務効率化のためのDX提案等によるクロスセルやアップセルでの収益機会の拡大に注力してまいりました。また、「@nyplace」においては、重要顧客への専任体制によるAI活用及びDX化提案並びに基盤強化となる新交換機（PBX）への移行や新たな統計管理ツールの提供による顧客の利便性向上を実現し、リテンション活動に努めてまいりました。

製品機能開発としては、「VLOOM」のボイスボット機能を４月に正式リリースしたほか、その後も業務改善プラットフォーム「kintone」やビジネスチャットツール「Slack」との連携、日本郵便株式会社が提供する「郵便番号・デジタルアドレスAPI」との連携等、顧客の利便性向上につながる機能の実装を進めてまいりました。加えて、８月にはこのボイスボット機能を大型バージョンアップし、生成AIがお客様の話し言葉や文脈を理解して柔軟に対応するボイスエージェント型の電話応対機能を新たに搭載いたしました。

これらの結果、当中間会計期間の売上高は、生成AIや音声認識機能等の需要の高まりを背景に、「VLOOM」、「UZ」、「GROWCE」における新規顧客獲得に加え、「@nyplace」においても新規顧客獲得による売上高の増加があった一方で、前事業年度に発生した特定顧客における契約終了及び顧客企業内のコスト削減対応等により契約数及び月額利用料が減少し、776,306千円（前年同期比12.4％減）となりました。製品・サービスごとの状況は、以下のとおりであります。

なお、当社の事業はクラウドサービス事業の単一セグメントのため、製品・サービス別の業績の概要を記載しております。

■独自サービス

「VLOOM」、「UZ」、「GROWCE」等の独自サービスにつきましては、AI音声認識及び自動要約による業務効率化やAI分析結果を活用した業務改善等のニーズ増加を背景に、新規案件の獲得が進みました。これらの結果、独自サービスの売上高は177,568千円（同44.8％増）となりました。

「VLOOM」

音声認識機能及び自動要約、ボイスエージェント機能を搭載した自社開発のAIコールセンターシステム「VLOOM」につきましては、AI音声認識や自動要約等の市場環境のニーズに適応する機能性、大規模案件への対応力や今後のシステム拡張による将来性、UI/UXの操作性の高さ等に加え、海外発信・国際通話への対応やSalesforce社が提供するCRM等の他社システムとの連携の柔軟性、充実したサポート体制等により、BPOテレマーケティング事業者やNPO法人等の新規案件を獲得したほか、「@nyplace」、「COLLABOS PHONE」を利用中の既存顧客からの切替等も発生したことから、期間平均利用チャネル数は1,270チャネル（同498チャネル増）、売上高は97,705千円（同117.7％増）となりました。

「業務効率化等を実現する付加的サービス」

DX化推進による業務効率化やマーケティング活動を支援する各サービスにつきましては、AIマーケティングシステム「UZ」において、VoCの可視化による応対品質向上を目的とした解約阻止分析やトークスクリプト改善、オペレーター評価の自動化による業務効率化等が評価され、オンラインからのリード獲得等により、新規案件を獲得しました。また、統合CRMマーケティングシステム「GROWCE」においては、既存顧客からの紹介による自動車関連事業者の新規案件の獲得や、オペレーター業務の効率化及びUI/UXの優位性等によるCRMのリプレイス案件を獲得したほか、AI技術搭載のリアルタイム音声認識システム「AmiVoice Communication Suite provided by コラボス」においても、音声認識及び応対品質向上を目的としたVoC分析強化に伴う新規案件を獲得いたしました。これらの結果、「業務効率化等を実現する付加的サービス」全体の売上高は、79,863千円（同2.8％増）となりました。

■現有サービス

「@nyplace」、「COLLABOS PHONE」等をはじめとする現有サービスにおきましては、新規案件の獲得による売上高の増加があったものの、前事業年度に発生した特定顧客における契約終了及び顧客企業内のコスト削減によるシステム切替等により、契約数及び月額利用料が減少いたしました。これらの結果、現有サービスの売上高は598,737千円（同21.6％減）となりました。

「@nyplace」

堅牢性・安定性を重視したAVAYA社製ハードフォン型コールセンターシステム「@nyplace」につきましては、セキュリティレベルや安定性への信頼の高さ、当社営業担当の豊富なシステム知識を活かした営業提案等が功を奏し、航空運送事業者やアウトソーシング事業者等からの新規案件を獲得した一方で、前事業年度に発生した特定顧客における契約終了や顧客企業における音声認識及び自動要約要望、コスト抑制等に伴う「VLOOM」への切替等も発生したことから、契約数及び月額利用料が減少し、期間平均利用席数は3,283席（同1,235席減）、売上高は356,997千円（同29.4％減）となりました。

「COLLABOS PHONE」

低コスト・短納期を特徴とする自社開発ソフトフォン型コールセンターシステム「COLLABOS PHONE」につきましては、既存顧客であるBPOテレマーケティング事業者等の業務拡大による売上高の増加があった一方で、顧客企業における音声認識及び自動要約要望、コスト抑制や大規模対応等に伴う「VLOOM」への切替等により契約数が減少し、期間平均利用チャネル数は2,342チャネル（同125チャネル減）、売上高は183,509千円（同5.3％減）となりました。

「COLLABOS CRM」及び「COLLABOS CRM Outbound Edition」

コールセンターに特化した顧客情報管理システムにつきましては、インバウンド（受電）用の「COLLABOS CRM」においては、既存顧客における他社サービスとの連携に伴う個別開発案件の受注があった一方で、前事業年度に発生した契約数の減少により売上高が減少しました。アウトバウンド（架電）用の「COLLABOS CRM Outbound Edition」においても、顧客企業内のコスト削減や当社サービス「GROWCE」への切替等により契約数が減少いたしました。この結果、「COLLABOS CRM」につきましては、期間平均利用ID数は1,111ID（同202ID減）、売上高は43,997千円（同3.7％減）となり、「COLLABOS CRM Outbound Edition」につきましては、期間平均利用ID数は436ID（同116ID減）、売上高は14,233千円（同21.7％減）となりました。

売上原価につきましては、465,996千円（同10.9％減）となりました。主な要因としては、「VLOOM」の新規案件獲得に伴う売上見合いの通信原価及びホスティング費用の増加、「COLLABOS CRM」における個別開発に伴う開発コストの増加がある一方で、「@nyplace」におけるデータセンターのラックや回線の整理等によるシステム構成環境の最適化に伴うホスティング費用等の固定費の削減、現有サービスにおける売上見合いの通信原価の減少等によるものであります。サービス別の売上原価の内訳としては、「VLOOM」は、74,368千円（同60.2％増）、「業務効率化等を実現する付加的サービス」は、39,876千円（同15.9％減）、「@nyplace」は、236,238千円（同23.4％減）、「COLLABOS PHONE」は、92,396千円（同8.0％減）、「COLLABOS CRM」及び「COLLABOS CRM Outbound Edition」は、23,116千円（同14.5％増）となりました。

販売費及び一般管理費につきましては、287,295千円（同5.8％減）となりました。主な要因としては、スタンダード市場への上場費用の増加、弁護士費用等の業務委託費の増加があった一方で、人件費が減少したことによるものであります。

これらの結果、営業利益は、23,014千円（同60.3％減）、経常利益は、25,927千円（同55.5％減）、中間純利益は、16,178千円（同71.4％減）となりました。

② 財政状態

（資産）

　当中間会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて101,889千円減少し、1,568,207千円となりました。主な要因は、配当金の支払い、賞与支給、借入金の返済等に伴う現金及び預金の減少、減価償却に伴う有形固定資産の減少によるものであります。

（負債）

当中間会計期間末における負債は、前事業年度末に比べて89,372千円減少し、213,419千円となりました。主な要因は、１年内返済予定の長期借入金の返済による減少、リース債務の返済に伴う固定負債の減少によるものであります。

（純資産）

当中間会計期間末における純資産は、前事業年度末に比べて12,516千円減少し、1,354,787千円となりました。主な要因は、配当金の支払いに伴う繰越利益剰余金の減少によるものであります。

③ キャッシュ・フローの状況

当中間会計期間における現金及び現金同等物の中間期末残高は、前事業年度末と比べて84,986千円減少し、1,201,046千円となりました。

当中間会計期間における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、次のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

当中間会計期間における営業活動の結果得られた資金は、29,718千円（前年同期は72,194千円の収入）となりました。主な要因は、賞与引当金の減少額2,500千円、株主優待引当金の減少額19,945千円、仕入債務の減少額2,263千円及びその他の減少額9,883千円があった一方で、税引前中間純利益26,693千円及び、減価償却費35,782千円等の計上によるものであります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

当中間会計期間における投資活動の結果支出した資金は19,014千円（前年同期は15,107千円の支出）となりました。主な要因は、独自サービスへのITソリューション開発投資等の無形固定資産の取得による支出18,653千円によるものであります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

当中間会計期間における財務活動の結果支出した資金は、95,690千円（前年同期は70,565千円の支出）となりました。主な要因は、長期借入金の返済による支出50,000千円、リース債務の返済による支出17,835千円及び配当金の支払いによる支出27,855千円によるものであります。

(2）経営方針・経営戦略等

当中間会計期間において、当社の経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。

(3）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

当中間会計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。

(4）研究開発活動

該当事項はありません。

３【重要な契約等】

　該当事項はありません。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

②【発行済株式】

　（注）１．「提出日現在発行数」欄には、2026年11月１日からこの半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。

２．2026年４月１日付で、東京証券取引所グロース市場から東京証券取引所スタンダード市場へ市場区分を変更いたしました。

（２）【新株予約権等の状況】

①【ストックオプション制度の内容】

該当事項はありません。

②【その他の新株予約権等の状況】

該当事項はありません。

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【発行済株式総数、資本金等の推移】

（５）【大株主の状況】

　（注）発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合(％)は、小数点第３位以下を四捨五入して表示しております。

（６）【議決権の状況】

①【発行済株式】

　（注）「単元未満株式」欄の普通株式には、当社所有の自己株式が95株含まれております。

②【自己株式等】

２【役員の状況】

　前事業年度の有価証券報告書提出後、当中間会計期間において、役員の異動はありません。

第４【経理の状況】

１　中間財務諸表の作成方法について

　当社の中間財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。）に基づいて作成しております。

　また、当社は、金融商品取引法第24条の５第１項の表の第１号の上欄に掲げる会社に該当し、財務諸表等規則第１編及び第３編の規定により第１種中間財務諸表を作成しております。

２　監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、中間会計期間（2026年４月１日から2026年９月30日まで）に係る中間財務諸表について、アーク有限責任監査法人による期中レビューを受けております。

３　中間連結財務諸表について

　当社は子会社がありませんので、中間連結財務諸表は作成しておりません。

１【中間財務諸表】

（１）【中間貸借対照表】

（２）【中間損益計算書】

（３）【中間キャッシュ・フロー計算書】

【注記事項】

（中間財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理）

（税金費用の計算）

税金費用については、当中間会計期間を含む事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前中間純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。

（中間損益計算書関係）

※　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

（中間キャッシュ・フロー計算書関係）

※  現金及び現金同等物の中間期末残高と中間貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。

（株主資本等関係）

Ⅰ　前中間会計期間（自　2025年４月１日　至　2025年９月30日）

１．配当金支払額

該当事項はありません。

２．基準日が当中間会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間会計期間の末日後となるもの

該当事項はありません。

Ⅱ　当中間会計期間（自　2026年４月１日　至　2026年９月30日）

１．配当金支払額

２．基準日が当中間会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間会計期間の末日後となるもの

該当事項はありません。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前中間会計期間（自　2025年４月１日　至　2025年９月30日）

　当社は、クラウドサービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

Ⅱ　当中間会計期間（自　2026年４月１日　至　2026年９月30日）

　当社は、クラウドサービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

（収益認識関係）

収益認識のサービス別及び時期別に分解した金額は、以下のとおりであります。

前中間会計期間(自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)

（単位：千円）

当中間会計期間(自 2026年４月１日 至 2026年９月30日)

（単位：千円）

（１株当たり情報）

　１株当たり中間純利益及び算定上の基礎、潜在株式調整後１株当たり中間純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

（注）　潜在株式調整後１株当たり中間純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

　該当事項はありません。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

　該当事項はありません。